来季より国内移籍金完全撤廃（Ｊリーグ）

Jリーグでの移籍金が撤廃される見通しとなった。

このことは、以前から十分に検討されたはずであったが、結局このような結果になった。これに対し、大分トリニータの溝畑宏社長は撤廃に異論をとなえた。

移籍金が撤廃されれば、移籍が自由活発に行われることになり、選手の年俸が高くなること必至。
田舎の弱小クラブは、資金の面で良い選手を集めることが出来なくなる。
今よりもっと苦しい立場に追いやられてしまうであろう。
そうすれば、つぶれてしまうクラブが出て当然。

どこまで弱小クラブを苦しるつもりか？

この移籍金方式は、Jリーグ独自のローカルルールではあるが、弱小クラブ保護という立場でこのルールを採用している。
移籍金撤廃は間違いなく資金面に余裕のあるチームに選手が集中してしまう。
資金に余裕のないクラブは死活問題。

もちろん、選手は自由に移籍でき、年俸も上がるため、この撤廃を望んでいた。
中堅以下の選手層は、減俸、もしくは解雇もあり得る諸刃の剣とも言えるが。



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